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支援「自分たちの番」　熊本地震、阪神大震災経験した人たち　自治体も職員派遣　ノウハウを伝える

　九州北部を襲った豪雨の被災地で、阪神大震災などを経験した各地の被災者や自治体職員らが連日の真夏日の中、「自分たちが助ける番」と支援活動に汗を流している。１５日からの３連休は多くのボランティアも訪れる見込み。１４日で発生から１年３カ月となった熊本地震で大きな被害を受けた熊本県益城町の団体が、受け入れを支援する。

笑顔で「お互いさま」
　１４日、福岡県朝倉市の被災家屋。３０度超の暑さの中、熊本県西原村の自営業村上高志さん（５８）が、泥だらけの家具や畳を友人らと運び出していた。
　西原村は熊本地震で１３００棟以上が全半壊。村上さんの自宅も全壊し、今もみなし仮設に身を寄せる。「熊本も大変なのに」と声を掛ける住人の女性に、額の汗を拭って笑顔で応じた。「困った時はお互いさま」
　盛岡市の被災地支援団体「ＳＡＶＥ　ＩＷＡＴＥ」は、昨年の台風１０号で被害を受けた岩手県岩泉町から、復旧に必要なスコップや高圧洗浄機を福岡県東峰村に運んだ。
　「少しでも苦労している人たちの励みになれれば」。朝倉市立杷木中では、阪神大震災を経験した神戸市垂水区のボランティア団体スタッフ村上裕隆さん（２７）が炊き出しを手伝った。
　被災経験を持つ自治体も動いた。関西広域連合は豪雨の翌６日から、職員の応援の需要を直接聞き取るため、兵庫県と神戸市の職員計４人を福岡県庁に送り出した。

効率良い方法を助言
　被災自治体の被害は大きく、１５日からの３連休は多数のボランティアの受け入れが大きな課題。混乱も予想され、熊本地震でボランティアセンター（ＶＣ）を運営した益城町社会福祉協議会はノウハウを伝えるため、朝倉市のＶＣに職員３人を派遣した。
　益城町は突然、震度７の地震に２度襲われ、社協はボランティアの仕組み整備に苦労した。現地入りした同社協の緒方誠さん（４４）は「ボランティアの充実した支援で貢献できるよう、効率の良い運営方法を助言したい」と意気込んでいる。

　■写真説明
　豪雨で浸水被害を受けた家屋でボランティア活動をする、熊本地震で被災した村上高志さん（右）＝１４日、福岡県朝倉市