企画展「そのとき新聞は、記者は、情報は――関東大震災100年」関連イベント終了

2023.10.31 イベント情報

更新：2023.12.01

企画展「そのとき新聞は、記者は、情報は――関東大震災100年」の関連イベントとして、下記２つのシンポジウムを開催します。会場聴講のほか、ZOOMウェビナーを利用してオンラインでもご参加いただけます。下記、概要と申し込み方法をご確認のうえ、ぜひご参加ください。

シンポジウム「来るべき災害をどう伝えるか」

首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火など想定される地震や災害について、メディアは日頃どのような情報発信を心掛け、来るべき時に備えて何に力点を置いているでしょうか。一方、情報環境が激変する中、災害時の情報発信・伝達においてどのような課題があり、何が求められるのでしょうか。新聞社、放送局、ネット企業の担当者、地域防災に携わる専門家に、それぞれの取り組みを紹介してもらいながら、話し合っていただきます。

日時	２０２３年１２月１７日（日）１３：３０～１５：４０
会場	ニュースパーク（日本新聞博物館）２階企画展示室 ※会場のほか、オンライン配信します
登壇者	中日新聞社編集局長　寺本政司氏１９６３年生まれ、石川県出身。１９８８年、中日新聞社に入り、社会部、経済部、ニューヨーク支局などで勤務し、２０１５年、社会部長。編集局次長を経て２１年６月から編集局長。共著に「トヨタの世界」（２００７年、中日新聞社）、「日米同盟と原発～隠された核の戦後史」（２０１３年、東京新聞）など。日本放送協会報道局社会部チーフ・リード　加藤大和氏２００２年NHK入局。初任地は鹿児島放送局。大雨の災害現場や火山取材などのほかロケットや選挙など多岐にわたり取材。10年、首都圏放送センターを経て報道局社会部災害担当。　11年、東日本大震災で気象庁担当として防災情報や制度などを取材。NHKスペシャル「メガクエイク」シリーズなど番組制作にも携わる。国土交通省担当などを経験し現在、報道局社会部災害班キャップ。防災・減災報道に関わる取材や方針決定、情報発信などにあたる。ＬＩＮＥヤフー株式会社 Yメディア統括本部ニュース編集1部リーダー（Yahoo!ニューストピックス編集担当）三宅真太郎氏全国紙記者を経て2019年、ヤフー入社。編集職として、Yahoo!ニューストピックスやYahoo!天気・災害のサービスに携わりながら、ニュースをわかりやすくする素材を作るプロジェクトをリード。20年に気象予報士の資格を取得し、防災に関する知見を業務に生かしている。22年から大学院修士課程において、災害時の情報伝達について研究を行っている。減災と男女共同参画研修推進センター共同代表　浅野幸子氏浅草育ちで、関東大震災の写真を見て育ち、災害に感心を持つ。阪神・淡路大震災での支援活動を機に防災に取り組む。内閣府「避難所運営ガイドライン」など国・自治体の政策に関わる。早稲田大学地域社会と危機管理研究所招聘研究員。博士（公共政策学）。専門は災害社会学、地域防災、災害とジェンダー・多様性。国立研究開発法人防災科学技術研究所総合防災情報センター長　臼田裕一郎氏=コメンテーター１９７３年長野県生まれ。慶應義塾大学環境情報学部卒、同大学院政策・メディア研究科修了、博士（政策・メディア）。情報を活用した防災に関する研究を専門とし、現職とともに防災情報研究部門長を兼任。筑波大学教授（協働大学院）、AI防災協議会理事長、防災DX 官民共創協議会理事長としても積極活動中。東北大学災害科学国際研究所准教授　佐藤翔輔氏＝進行役京都大学大学院博士後期課程修了。博士（情報学）。東北大学大学院工学研究科附属災害制御研究センター・助教、同大災害科学国際研究所・助教を経て現職。主な専門は、災害情報・災害伝承。令和3年度科学技術分野の文部科学大臣表彰　若手科学者賞、地域安全学会年間優秀論文賞（2013、2019、2022）などを受賞。「災害伝承の大研究（PHP研究所）」やヤフー防災模試などを監修。 ※登壇者の皆様には、会場にお越しいただく予定です。
会場聴講申し込み方法	聴講無料。ただし入館料が必要です。 ※入館料は一般400円、大学生300円、高校生200円、中学生以下無料です。ご所属・氏名・年齢・聴講を希望するシンポジウム、会場での聴講を希望する旨を明記して、Ｅメール（npevent@pressnet.jp）でお申し込みください。 Eメールのタイトルは、「来るべき災害をどう伝えるか」としてください。添付ファイルはお受けできません。イベント検索サービス「Peatix」からもお申し込みいただけます。「来るべき災害をどう伝えるか」Peatixページ
オンライン聴講申し込み方法	上記「Peatix」ページから「オンラインで参加」を選択しお申し込みください。参加費は４００円 ※オンライン参加者には、事前に配布資料をデータでお送りします。特別会員／研究会会員の団体関係者、友の会会員は、入館料／オンラインいずれの参加も無料
定員	会場＝６０人、オンライン＝１００人（先着順）
締め切り	開催日の２日前
アクセス	アクセスはこちら

シンポジウム「関東大震災100年をどう伝えたか」終了

新聞各社は、関東大震災から100年を前に連日、当時の状況について伝えると同時に、地震・火災・津波への備え、都市防災、流言・デマなど現代につながる教訓や課題など、さまざまな切り口で企画・特集・連載を展開してきました。関東大震災100年を伝えるにあたり特に意識したことや難しさ・工夫、当時混乱の中で広がった流言・デマや殺傷事件を報じる上で心掛けたこと、今後の地震災害報道の課題や展望について、関連報道に携わってきた新聞各社の担当者の方に話し合っていただきます。

日時	２０２３年１１月２６日（日）１３：３０～１６：１０
会場	ニュースパーク（日本新聞博物館）２階企画展示室 ※会場のほか、オンライン配信します
登壇者	朝日新聞社編集委員　北野隆一氏岐阜県生まれ。１９９０年、朝日新聞社入社。新潟、延岡、北九州、熊本に赴任し、社会部デスクを経て２０１４年から編集委員。水俣病やハンセン病、皇室、北朝鮮拉致問題などを取材。著書に『朝日新聞の慰安婦報道と裁判』など。毎日新聞社社会部副部長　関谷俊介氏 2002年入社。宮崎支局、佐賀支局、福岡本部報道部を経て、東京社会部。東日本大震災からの復興や福島第1原発事故などを取材してきた。23年5月から現職。読売新聞東京本社社会部主任　伊藤崇氏２００２年入社。秋田支局、さいたま支局、科学部を経て、２０年１１月から社会部。防災分野を担当し、東日本大震災や関東大震災などを取材。新型コロナウイルス、ロシアによるウクライナ侵略の取材にも携わった。神奈川新聞社報道部長　渡辺渉氏１９７４年横浜市生まれ。９６年、神奈川新聞社入社。報道部県警担当、三浦支局、小田原支局などを経て、２０１１年より週１回の「減災新聞」担当。２３年１０月から報道部長。東京大学先端科学技術研究センター教授　廣井悠氏＝進行役１９７8年東京生まれ。慶應義塾大学大学院理工学研究科修士課程修了を経て、東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻・博士課程を２年次に中退し、同・特任助教に着任。名古屋大学減災連携研究センター・准教授等を経て、２１年８月より東京大学大学院・工学系研究科・教授。２３年４月から東京大学先端科学技術研究センター教授。博士(工学)、専門は都市防災、都市計画。内閣府「首都直下地震帰宅困難者等対策検討委員会」座長等も務める。 ※登壇者の皆様には、会場にお越しいただく予定です。